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  • 松岡一久

商業施設アップデートの覚悟 3

D2 Cメーカーとの共生環境


D2 Cメーカーの導入にあたっては、単なる空き区画を埋めたり賑やかし要因として扱うのではなく、オフィスにおけるコワーキングスペースがスタートアップ特化・コミュニティ特化・サテライト特化などのタイプに分類されるように、D2Cメーカーの特性と狙いとを見極め、きめ細かく対応していく必要があります。例えばオンラインショップにおける話題・エポックづくりやオフ会としての機能を重視するなら、ファンミーティングの開催に適した環境演出やインフルエンサーとのマッチングサービスなどが有効になると考えます。D2 Cメーカーがその世界観やライフスタイルの強化を目的にしているのであれば、類系商品・ショップ同士を合わせる雑誌編集的な感覚での演出や関連セミナーや展示会の開催サービスを付加するなど体験価値の提供が必要かもしれません。商品開発ステップで顧客の反応やフィードバックが求められるのであれば、b8taや蔦屋家電のように対応できる人材の配置やセンサー設備が必要でしょうし、一歩進んで客が滞留し、さまざまに体験し意見交換しやすい環境づくりが求められます。このように単なる店舗区画ではなく、ある意味でスタジオであり、ミュージアムであり、ラボとしての位置付けと演出・対応が必要になるのです。

リアル店舗に顧客接点力を求める D2 Cメーカーに対して、商業施設側がきめ細かな対応でその特性と強みを見直していく事ができるようになれば、その他の大部分の既存レガシー店舗の DX支援にも生かされるのではないでしょうか?

これらのプロセスを経て商業施設の全館をデジタルシフトする事ができると考えます。D2 C メーカー連携は都心商業施設をアップデートさせる試金石なのです。単なるテナントの入れ替えと捉えるのではなく、運営スタンスの革新と言えます。商業施設が単なる床貸し業から多彩な顧客接点プラットフォームにアップデートさせる覚悟が問われているのです。

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