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指標の特徴と構造 エリアクオリア指標の可能性と課題 ⑤

【内容】

  1. エリアクオリア指標の5つの特徴

  2. エリアクオリア指標の基本構造

 

 

1.エリアクオリア指標の5つの特徴

Aria Index of Qualia(AIQ:エリアクオリア指標)を、都市の多様な主体による感性や質感を反映する FIACS が目指す次世代の都市評価指標の名称とします。

クオリアとは「主観的に体験される様々な感覚」を表する哲学用語で、「〇〇らしさ」や感覚質を意味します

エリアクオリア指標には5つの特徴があります。

  1.街(駅)単位の評価エリア:大都市単位のランキングではなく「民間企業&街づくりソフトの工夫が反映できる評価指標が欲しい」と言うニーズに応えるため、エリアマネジメント(以下エリマネ)が活動する設定範囲を中心に、「街(駅)単位」を評価の対象とします。

  2.ファン(=リピート来街者数)を最重要視:満足・好嫌アンケートによるランキングではなく「データ・エビデンスを元に改善方策と効果が確認できる評価指標が欲しい」と言うニーズに対応し、「ワザワザくり返し訪れる人(リピート来街者=ファン)が多い街が、魅力ある街」と定義し、人流データを基に定量計測し最重要視します。

  3.口コミデータを解析:画一的・総合的な優劣ではなく「街の個性や文化的魅力が反映される評価指標が欲しい」と言う視点を生かし、 X (旧Twitter)トレンド解析を基に街の個性や文化的魅力を定量分析した指標設定を行います。

  4.ソフト反映:成熟社会化やコロナ禍に伴う「次世代のライフスタイル・価値観に対応した柔軟な評価指標が欲しい」と言う指摘を生かし、インフラ・ハード整備だけでなく、エリマネに代表されるソフト活動を反映できる評価指標にします。

  5.総合評価:SDGsへの対応やエリマネの活動等を含めて、「総合的でわかりやすい評価指標が欲しい」と言う要望に対応し、街づくり事業者の貢献価値を一万点満点で総合的に指数化します。

 

2.エリアクオリア指標の基本構造

  1.街単位の評価対象範囲

既存の都市評価指標の対象範囲は都道府県単位あるいは市区町村単位でした。

これは指標の元となるオープンデータが、自治体単位でしか入手できなかったからですが、この対象範囲では、自治体行政の成果や励みにはなっても、民間ディベロッパーを中心とする街づくり事業者にとっては、広すぎるため有用ではありません。

そこで FIACSでは明確に範囲を設定されることの多い、エリアマネジメントの活動範囲(街単位)を基本の評価対象に設定します。

  2.人流データの計測指標化

既存の都市評価で分かり易い「好嫌アンケート」は話題にはなりますが、漠然とした質問結果では、改善方策も対応しようがありません。

エリアクオリア指標では、KDDIとの連携により、スマホのGPS機能を活用した人流データから、対象エリア及び期間を設定して、居住や通勤ではなく、わざわざ繰り返し街を訪れる人の数を計測します。

この数値を1ha当たりの人数に換算し、山手線30駅の平均値を50として、指数化します。

  3.口コミデータの計測指数化

成熟社会化した日本の都市部では、防犯や衛生分野はもちろん一定水準の生活利便性は担保されており、教育施設や健康・介護施設の有無など都市の必要条件施設の評価だけでは、魅力は測れないと考えます。

エリアクオリア指標では角川アスキー総研との連携により、X(旧Twitter)トレンド分析データによって、対象期間にその街に紐づいた「話題流通量」を計測評価します。

こちらも山手線30駅の平均値を50として、指数換算します。

  4.統計データの抽出指数化

税収・事業所数などの経済・行政基盤や、CO2排出量・女性及び外国人の割合などの環境・多様性基盤は基礎自治体単位の統計データを抽出し、東京都の平均値を50として指数化しています。

商業・宿泊・教育施設などの生活インフラや、文化施設・映画館・ホールなどの文化環境は、対象エリアの施設数、面積などをピックアップした上で、1ha当たりに換算し、東京都の換算値を50として指数化しています。

  5.ソフト・ハードを等価評価

口コミ数と来街者数には相関関係があると報告されています。

街づくり活動の活性化に伴い「街の話題流通量」が増加し、それが来街者数及びリピーター(=街のファン)につながると言う想定で構造化しています。

統計データのハード指標は、2つのビッグデータの継続性を担保する要素として位置付けられます。

エリアクオリア指標では街づくりのハードとソフトを総合的に評価するため、人流データ及び口コミデータの評価指数が大凡50%になるように重みづけします。

それらを1万点満点で指数評価することで、エリマネなどの街づくり事業者に対して「イベントを何回開催したのか?」「何人集客できたか?」だけではない、総合的で分かりやすい評価指標を提供できると考えています。

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