（仮説）次世代の都心オフィス
超成熟社会/働き方改革/デジタルシフト。。。
これまで進行してきたオフィスをめぐる社会動向が、コロナショックに伴う価値転換（移動価値/一斉価値/集積価値）によって一気に変革加速されました。
Beyond コロナ時代にはツイッターやGMO などの新興企業だけでなく、日立、富士通、大和証券などの既存大手企業もテレワークを継続する発表をしています。
通勤電車での密集を避けるためにも「出社は週２〜3日」という企業が増えるのは間違い無いでしょう。
在宅勤務が可能なワーカー数は首都圏で全体５割程度だと言われます。
その内の半数が入れ替わりで出社することを前提にすると、都心のオフィスニーズは２〜３割減少する計算になります。
実際は密になることを避けるためデスク間隔を開けたスペース計画をしていくので、減少率はそれ以下に抑えられると考えられますが、面積以上に「都心におけるオフィスの位置付けと構成」が変化すると考えます。
１：ミーテイングプレイス・オフィス
わざわざ出社するのは在宅でもできるデスクワークをする為ではなく、プロジェクトワークや会議目的がほとんどのはずです。
出社スタッフがオンライン会議をすることになり、一人で会議室を占領している事例も多いと聞きます。
都心オフィスは【ミーテングプレイス】になっていくのです。
従来６割近くを占めていた執務スペースと会議スペースの比率が逆転しそうです。
執務スペースも大部屋・デスクワーク対応中心からプロジェクトルーム対応中心へ変化しそうです。
会議時間を中心にその前後の準備やフォローワークをこなす「フォローワークスペース」や、場合によっては「せっかく対面の会議」をしたのだからその後の簡単な交流会の実施に対応した「ネットワーキングスペース」など、それこそ「ミニMICE 」のような機能・構成が求められるのではないでしょうか。
２：洗練されたオンライン配信環境
それそれの会議ではオンライン対応が求められるようになります。
自粛期間中の経験でオンライン会議とリアル会議とのテンポや関係性の違いが実感されたと思います。
都心のオフィスにはWi-fi などの通信環境はもちろんのこと、洗練されたオンライン対応を実現する為、照明や音響を始めテロップや効果音などスタジオ的な設備、演出、サービスが求められるようになると考えます。
オンライン開始前にはメーキャップが効果を見せるようになるかもしれません。
３：新しい BCP基準
企業のBCP つまり事業継続計画は従来の「防災」中心の対応に加えて、「防疫」対応が必要になると考えます。
検温、消毒などの運営面にだけでなく外気との換気機能を重視し、健康と快適性に焦点を当てた環境指標である「WELL 認証」を備えていることが、オフィス選定の標準となっていく可能性があると考えます。