先日 eスポーツ施設に関するディスカッションを行いました。２０２２年のアジア（スポーツ）協議会に正式種目として採用されたり１０億円を超える破格の優勝賞金などが話題のeスポーツの関連施設を、商業施設開発などの集客核として取り込めないか？という視点での検討です。韓国ソウルやパリ、ラスベガスにベンチマークとなる施設があり、国内では２０２０年頃に先行施設ができるようです。大型プロジェクターに対応したシアター形式の施設が有効なのですが、まだまだ大会は年数回しかなく、商業施設のパブリックスペースを上手く活用していくことが現実的なようです。ただ先行し競技人口も多い韓国やアメリカなどのように競技会場だけでなく、eスポーツプレイヤーや関連する新しい職能を教育する施設なども併設していく必要がありそうです。５０００人以上収容するような大規模施設（eスポーツアリーナ）は公共事業に任せ、１０００人弱程度のeスポーツセンターとeスポーツスクールを整備していくのが良さそうです。ゲームセンターの後継施設的な位置づけではなく、次世代の多世代交流・文化施設として地域貢献機能が認められるようなコンセプトが必要です。アドバイザーの中村伊知哉先生によると「eスポーツ後発の日本に優位性があるとすると、ゲーム本体を創作するメーカーがあることだ」と仰います。ゲーム創作とプレイヤー育成とを連携させ、新しい社会インフラとして各地で整備されていければ、eスポーツ強国化も夢ではないという事です。