リアル商業施設の限界
Eコマースの台頭と課題
第三の道を探る
1.リアル商業施設の限界
コロナ禍が落ち着くと共に、インバウンド消費などで、一部の観光地や百貨店では持ち直しの兆しが見えますが、テレワークの定着に伴う通勤客の減少によって、都心商業施設は、V字回復とは言えないようです。
Eコマースに代替され「売れなく」なり、在宅ハイブリッド勤務に伴い、わざわざ「来店しなく」なってしまった、という状況が続いています。
通勤のついでに立ち寄って購入していたお客様が、わざわざ外出する必要を感じなくなった訳で、これからも「買い物目的」で人を集めることが難しいと覚悟すべきではないでしょうか。
買い物行動では衝動買いが８割で、滞留客になれば客単価が４割アップするという定説があり、都心商業施設は集客・回遊施策によってその存在価値を発揮してきました。
ディベロッパーにとっては［交通利便性の高さ］×［売り場の集積規模］という成功の方程式が崩壊し、［固定＋売上歩合］賃料による事業構造が成立せず、全国のショッピングセンターでは約18万件の空き区画があると言われます。
リアル商業施設の限界を見極めた上で、根本的な見直しが必要だと考えます。
2.Eコマースの台頭と課題
日本のBtoC（物販系）Eコマースの市場規模は10兆円（2019年）から12.2兆円（2021年）になり、大きな伸びを示しています。
コロナ禍を経て、小売の主役交代&オンライン1stの時代を実感させます。
この Eコマース市場において急激に存在感を増しているのが、Dto Cメーカーです。
中間流通業者を通さず自社のEC サイトを通じて、顧客に直接販売するメーカー直販ECで、海外事例の Warby Parker（メガネ） やAllbirds（スニーカー）、国内事例ではバルクオムやファブリックトウキョウなどが代表格です。
従来のように工場設備や店舗などを持たずに開業できるため、初期投資が少なく参入障壁も低いのが特徴です。
日々新しいDto Cメーカーが誕生し続けている状況で、乱立するDtoC メーカーの最大の課題は「集客」だと言われます。
それぞれ SNSを通じて自社ブランドの世界観などを発信していますが、情報洪水の中でパソコンやスマホの画面上だけで差別化を図っていくことは極めて困難です。
増え続ける競合に対抗するために
オンライン広告の費用は高騰し、
高まらないリピート購入率に苦しみ、
結局は大多数のお客様が大手に流れがちな状況です。
商業施設を運営するパルコ幹部のコメントによると「最も顧客獲得率が高い方法はSCへの出店」になるそうです。
3.第三の道を探る
リアル商業だけでは集客できない。かといって横一線に競合がひしめくEコマースだけでは、差別化できない。
将来的にはメタバース上に、店舗を設立し、自分もアバターとして体験するということも考えられますが、その普及には、もう少し時間がかかりそうです。
このような状況を踏まえて、本シリーズでは、リアルな商業施設を起点にして、AR（拡張現実）を活用した魅力化によって、ビジネスを成立させる「第三の道」を探れないか？という視点で検討します。
よろしくお願いします。