top of page
検索
  • 執筆者の写真松岡 一久

エンタメ施設のミライ

更新日:2018年2月5日

先日、FIACSのプロジェクト部会で「都市開発におけるエンタテイメント施設の導入検討」に関する部会を開催しました。


カドカワや松竹、ソニーミュージックコミュニケーションズ,アソビシステムなどエンタメ関連企業とディベロッパーとで議論しました。

デベ側からするとホールなどのエンタメ施設の収益構造がブラックボックスで事業計画見組み込みにくい、エンタメ企業側は一般的なホールは設営費用などが嵩み事業が成立しない。

しかもライブビジネスの売り上げは上昇し5,000億円の大台を突破したのに、どんどん休館、閉館して場所確保が急務になっている、などの意見が出ました。

近年開設されることの多い「500席ホール」では興行は無理で、「1,000席できれば2,000席ホール」しかも「ZEPPのようなステージ、音響、照明備え付け」のホールニーズが高いようです。

さらにクラブ対応の二毛作検討や物販、飲食、展示、宿泊などとのコンプレクス化が相乗効果を作れ事業的にも安定するということでした。

いずれにしても「単なる貸し館」ではなく「一部自主公演によるコンセプト提示」をしながら、「時間力」「展開力」「育成力」などをそなえた「エンタメのエコシステム」として開設・運営していく必要があるという認識で一致しました。

これらのプロセスを通じてエンタメ施設が都市開発における競合優位アイテムとして位置づけられるようにしていければ素晴らしいなという期待を抱かせるディスカッションでした。


最新記事

すべて表示

実現性と未来 健康経営ビル ⑥

【内容】 事業構造イメージ 街への広がり 健康経営ビルディングの未来 1.事業構造イメージ 健康経営支援施設(ヘルスケア・シェアオフィス)を運営するための収益イメージとして、下記のエビデンスを活用します。 テナント専用面積の25%超が、会議・リフレッシュスペースで占められ、増加傾向にある、(コクヨ) 6−14人の会議スペースの平均稼働率は約30―60%で、20人を超える大会議室の稼働率は、稼働率2

基本イメージ 健康経営ビル ⑤

【内容】 基本方針 「ウエルネス・シェアオフィス」イメージ 1.基本方針 健康経営ビルディングは、ビルオーナーや不動産ディベロッパーが対象になります。 「各オフィステナントが、専用部内で個別に確保する必要のある健康経営関連スペース(の一部)を、ビル側が共用施設として低層部に集約することによって、合理化すると共に、健康経営の下支えすることで、ビル全体の価値向上を図る」と言うものです。 健康経営の評価

研究会での知見 経営ビル ④

【内容】 「オフィス」レベルの知見 「建物」レベルの知見 「街レベル」の知見 これらの前提・論点を元に、「オフィスレベル、建築レベル、街レベル」の3回の研究会を実施し、下記のような知見を得ました。 1.「オフィス」レベル:イトーキ株式会社執行役員 八木佳子氏 八木氏は、「健康経営」研究の延長として、経産省のプロジェクトとして岡田邦夫先生と協力して「健康経営オフィス」を研究・提案されて来ました。 「

Comments


Commenting has been turned off.
bottom of page