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  • 松岡 一久

エンタメ施設のミライ

最終更新: 2018年2月5日

先日、FIACSのプロジェクト部会で「都市開発におけるエンタテイメント施設の導入検討」に関する部会を開催しました。


カドカワや松竹、ソニーミュージックコミュニケーションズ,アソビシステムなどエンタメ関連企業とディベロッパーとで議論しました。

デベ側からするとホールなどのエンタメ施設の収益構造がブラックボックスで事業計画見組み込みにくい、エンタメ企業側は一般的なホールは設営費用などが嵩み事業が成立しない。

しかもライブビジネスの売り上げは上昇し5,000億円の大台を突破したのに、どんどん休館、閉館して場所確保が急務になっている、などの意見が出ました。

近年開設されることの多い「500席ホール」では興行は無理で、「1,000席できれば2,000席ホール」しかも「ZEPPのようなステージ、音響、照明備え付け」のホールニーズが高いようです。

さらにクラブ対応の二毛作検討や物販、飲食、展示、宿泊などとのコンプレクス化が相乗効果を作れ事業的にも安定するということでした。

いずれにしても「単なる貸し館」ではなく「一部自主公演によるコンセプト提示」をしながら、「時間力」「展開力」「育成力」などをそなえた「エンタメのエコシステム」として開設・運営していく必要があるという認識で一致しました。

これらのプロセスを通じてエンタメ施設が都市開発における競合優位アイテムとして位置づけられるようにしていければ素晴らしいなという期待を抱かせるディスカッションでした。


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